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2020年乗り換え調査からみる、コロナ禍が及ぼす通信業界への影響
先日発表した、「2020年通信乗り換えに関する実態調査」のデータでは2020年3月～10月のモバイル通信契約に関する動向を発表しております。本ブログでは、上記調査より契約時期別のデータを用いて、新型コロナウイルスの影響による通信契約への意識の変化や2021年以降の通信契約の流動性について一部ご紹介いたします。
MMD研究所は、ビザ・ワールドワイド・ジャパン株式会社（東京都千代田区、代表取締役社長：スティーブン・カーピン、以下Visa）と共同で、2019年12月13日～12月22日に「【第1弾】 2020年キャッシュレス・消費者還元事業における利用者実態調査」を実施いたしました。対象者は日本在住の20歳～69歳の男女50,000人です。
キャッシュレス化や国の施策に対する消費者の意見、「賛成」が57.7％ 店舗に導入しているキャッシュレス決済、「クレジットカード/デビットカード」が70.8％、「QRコード決済」が30.8％
MMD研究所は、2018年末から2019年1月にかけて「2019年1月 消費者/個人店経営者から見るキャッシュレス意識調査」を実施しました。この調査は「加盟店編」と「消費者編」の2パートから成り立っており、導入店舗側とユーザー側の両方から日本のキャッシュレスの現状を読み解くものです。本リリースは、非公開の販売レポートである上記レポートの結果を一部抜粋し公開しています。
月々の携帯料金の支払い、平均金額は大手3キャリアが8,312円、格安SIMは4,424円、MVNOは3,771円
MMD研究所は、スマートフォンを利用している全国の15～69歳の男女15,000人を対象に2020年10月16日～19日の期間で「2020年11月通信サービスの料金と容量に関する実態調査」を実施いたしました。このリリースは現在のスマートフォンの料金の実態を調査することを目的としているため、現在、通信料金を無料で提供している「楽天モバイル（Rakuten UN-LIMIT）」を除いて集計し、大手3キャリア（docomo、au、SoftBank）の括りとし対象者は14,639人です。
【モバイル決済キーパーソン】JCB モバイルペイメント部 吉田敦史 QUICPay推進グループ次長ロングインタビュー「ユーザー体験を武器に安全・安心なキャッシュレス決済を推進」
2018年から2019年にかけてQRコード決済サービスが大きな注目を集める中、QUICPayは非接触型決済サービスの中でも着々とユーザーを伸ばしている。Apple Pay及びGoogle Payへの対応、LINE Payとの連携、独自のユーザー体験の提供など、「モバイル決済」ができる電子マネーとして多岐に渡る取り組みを進めているQUICPay。その強みについて、JCB モバイルペイメント部 吉田敦史 次長に話を聞いた。
