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小学生80.5％、中学生72.8％が「プログラミング教育は必要」と認識 約8割の小中学生が「プログラミング教育を学んでみたい」
MMD研究所は株式会社テスティーが提供するスマートフォンアンケートアプリにて共同調査を行いました。第10弾となる今回は、10歳から15歳のスマートフォンを所有する小学生、中学生の男女435人と、小学生、中学生の子どもを持つ母親501人を対象に2019年10月29日～2019年11月13日の期間で「2020年1月 小中学生のプログラミング教育に関する意識調査」を実施いたしました。
2月のサービス開始前の結果を踏まえつつ、2021年4月20日～4月22日の期間で実施した通信サービスの利用動向およびプラン変更・乗換え意識調査のデータを元に、キャリア新プランのサービス提供後の現状を考察します。
高校生Twitter利用者の52.7％は「実名利用」、実名利用している高校生のうち41.1％は「すべての人」に情報を公開
MMD 研究所は、マカフィー株式会社と共同で、2018年3月1日～3月5日の期間で「高校生、大学生、社会人20代・30代のSNS利用に関する意識調査」を高校生、大学生、社会人20代、社会人30代の4属性を対象に実施いたしました。自分自身のSNSの投稿が問題になった経験や、最近騒がれているSNSを介した犯罪、事件に対しての意見などを聞いております。
eKYC（オンライン本人確認）の利用場面、上位は「銀行･証券口座」など金融系サービス、「フリマやオークションの登録」「通信会社での契約」
MMD研究所（東京都港区、代表取締役：吉本浩司）は、eKYC・本人確認サービスとデジタル身分証を提供する株式会社TRUSTDOCK（東京都千代田区、代表取締役：千葉孝浩）と共同で、20歳～69歳のeKYC利用経験者の男女500人を対象に2021年7月21日～7月26日の期間で、「オンライン本人確認（eKYC）に関する利用実態調査」を実施いたしました。
2019年のシニアのスマートフォン利用者は68.5% 利用契約通信会社は「格安SIM」が18.9%と2018年に比べ2.8ポイント増加
MMD研究所は、2012年から行っているシニア調査を元に、携帯電話利用者を対象にスマートフォンとフィーチャーフォンの利用割合を集計して推移をまとめました。
