投資家、取引先、そして消費者。あらゆるステークホルダーが企業に対し、「脱炭素への具体的な回答」を要請する機会が増しています。2050年のカーボンニュートラル実現に向け、サプライチェーン全体での排出量削減が求められる中、企業は単なる環境配慮を超えた、より実効性の高いアクションを迫られています。
こうした背景から、マーケティングの領域でも大きな変革が起きています。製品の機能や価格だけでなく、環境価値を顧客体験に組み込む「脱炭素マーケティング」の重要性が増しているのです。しかし、消費者の意識変容を促し、具体的な行動（削減）へと繋げるプロセスには、多くの企業が課題を感じているのが実情です。
そこで本稿では、日本総合研究所が主導する「みんなで減CO2（ゲンコツ）プロジェクト」について詳しくご紹介します。このプロジェクトは、生活者の暮らしの中に「脱炭素」を自然に溶け込ませるため、企業と生活者が共にアイデアを形にし、その実効性を検証する「共創型の実験場」です。
真の「サステナビリティ」を実現するために、企業はどのように生活者と手を取り合い、行動変容をデザインしていくべきなのか。本プロジェクトが示す、これからの時代のマーケティングの在り方と、社会実装のヒントを紐解きます。
