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キャッシュレス化や国の施策に対する消費者の意見、「賛成」が57.7％ 店舗に導入しているキャッシュレス決済、「クレジットカード/デビットカード」が70.8％、「QRコード決済」が30.8％
MMD研究所は、2018年末から2019年1月にかけて「2019年1月 消費者/個人店経営者から見るキャッシュレス意識調査」を実施しました。この調査は「加盟店編」と「消費者編」の2パートから成り立っており、導入店舗側とユーザー側の両方から日本のキャッシュレスの現状を読み解くものです。本リリースは、非公開の販売レポートである上記レポートの結果を一部抜粋し公開しています。
学校へのスマホ持ち込み許可、中学生は21.6％、高校生は84.3％、学校にWi-Fi環境があるのは中学生が25.9％、高校生が22.0％
MMD研究所は、株式会社テスティーが提供するスマートフォンアンケートアプリ「TesTee（テスティー）」にて共同調査を行い、第三弾として、12歳から18歳のスマートフォンを所有する中学生、高校生の男女1,106人を対象に2018年4月10日～2018年4月13日の期間で「2018年4月 中高生の学校のIT利用状況調査」を実施いたしました。
MMD研究所は、マカフィー株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：山野 修）と共同で、2018年10月3日～10月5日の期間でスマートフォンを利用する20歳～69歳の男女1,000人を対象に調査を実施いたしました。IoTやITデバイスの利用状況、生活に取り入れたいこと、取り入れない理由、IoTへの期待やイメージなどを聞き、生活者の意識と実態を探っています。
【参加企業募集】モバイル決済ユーザー動向調査、12名へのユーザーインタビューと10,000人への年4回アンケ―トを実施します！
複数企業参加型にて、12名へのモバイル決済ユーザーへのインタビューと年4回10,000人へのインターネットリサーチをセットにしてご提供する「モバイル決済ユーザー動向調査」企画への参加企業募集を開始しました。1社実施の約4分の1程度まで金額を押さえることができます。是非詳細ご覧ください。
※申し込み終了※12/23（水）MMD研究所主催「データから見る、シニアのデジタルシフトの現状と今後」オンラインセミナーを開催します。
2020年、コロナ禍において多大な影響を受ける業界や市場がある中、今後も拡大していくのが、シニア市場と言われています。通信分野では、シニアのフィーチャーフォン所有率の大幅な減少とともに、スマートフォン所有率の伸びがMMD研究所の調査にて確認されています。本セミナーでは、シニアの私生活におけるデジタルシフトの実態をデータ用いて明らかにし、今後の動向やトレンドを予見します。
